アメリカのペットフード大量リコール事件とは？
アメリカで起こったペットフード大量リコール事件。個人的な訴訟だけではなく、集団訴訟になった例もあります。
これを機に日本ではペットフード安全法が施行されるようになりました。このような過去の事件を知り、安全なキャットフードを選ぶ時の参考にしてください。
ペットフード大量リコール事件とは
ペットフード業界が大ダメージを負った最も大きな事件が、2007年にアメリカで起こったペットフードによる犬や猫の大量死事件です。
事件の発端は中国の原材料製造業者が偽装したことによって引き起こされました。
中国の業者は、メラミンを配合すると、タンパク質の数値を高めることが出来る為、良質な材料として偽装した小麦グルテンと、ライスプロテインを輸出していました。
この原材料を北米最大のペットフードOEM会社であるメニューフーズ社が使用したことにより、多数のペットフードメーカーから問題の原材料を使用されたペットフードが販売されてしまいました。
そしてさらに他のペットフード製造会社でも原料を輸入していたことが発覚し、リコール数はさらに拡大していきました。
それに加えて、リコールリストにはない製品からシアヌル酸が検出され、微量でも猫は死亡してしまう恐れのあるアセトアミノフェンという成分が発見されたなどの問題が続きました。
日本でもそれらの製品は販売されていましたが、告知しない、告知してもすぐに告知ページをウェブ上から削除するなど、正規代理店の不誠実な対応が目立ったという悲しい現実がありました。
2013年サルモネラ事件
また、2013年には、サルモネラ菌がドッグフードから発見され、多くの会社の製品がリコールされ、発端はアメリカですが、日本国内にも輸入されているとがわかり消費者庁からリコール情報が告知されました。
ペットフード安全法のきっかけになった大量リコール事件
こうして悲しい事件がきっかけで日本ではペットフード安全法が施行されるに至りました。
それまでは日本での規制は自主的な規制に留まっていたことを考えれば、日本でも少しずつ法律の整備が進んでいることになります。
しかしまだ国内のペットに関する法律はほとんどなく、日本は世界と比べれば遅れているペット後進国と言われています。